要介護になる前に介護の常識を知って、健康寿命を守る

正しい介護の常識を知らなければ、何もはじまらないよ

親に異変が起きたから、即、介護保険の手続きが必要と考えていました。しかし、介護保険は、そもそも日常生活が送れない方を支援するためのものです。本当に介護保険が提供するサービスで、『親(高齢者)がHappyになるのか?』最近、よく考えるようになりました。高齢者の散歩

先日、 自立支援介護に対して、ネガティブなことを書きましたが、要介護になる前に、世の中にある介護サービスの全貌を知ることが、自立支援になると気づいたのです。

まだ、機能が残っているのに、他にサービスがないからと無理して、公的介護サービスを受ける必要はありません。そもそもです。市町村区が提供する、介護予防サービスで事足ることはないのか、或いは民間のサービスの方が、後々良いのではないかといったことを、教えてくれる人はいません。

老後の生活支援サービスを全て学んで、介護認定のランクは、自分の意思で取得するぐらいの気持ちでないと、健康寿命を守ることなんてできませんよ。

例えば介護認定が”介護支援”だったため、介護予防で十分と考えていたものの、足腰が痛くて転倒し、要支援1から要介護5になった方もいます。認知症で介護認定を取得して、施設へ入居したけど、刺激のない生活でボケが進んでしまった方もいるわけです。

先の方は、介護保険で住宅改修や、歩行補助器具や車いすの生活に変えるべきでした。後の方は、介護保険のサービスでなく、介護予防サービスで多くの人と接するべきだったのです。

言いたいことは、病状や症状に応じたケアです。各々異なって当たり前。老後の生活支援サービスは、介護保険の枠に、とらわれていると間違えますよ。 そのためには、『介護保険とはそもそも一体何なのか?何ができるのか?』といったことを、知る必要があります。

要介護になる前のサービスについても、公的機関を利用して安く出来るものと、民間のサービスがあります。

要介護になる前の民間のサービスも、日々チェック

民間のサービスは次々に用意されています。お金より健康寿命を優先させて、賢い選択を行ないたいものです。

若者向けのスポーツジムが、高齢者の筋力増強ジムへ変わっています。若者向けのファッション通販業者が、高齢者にぴったりの手芸、パッチワーク、革製品の製作講座、塗り絵などの講座を、続々と紹介しています。

介護保険が安いからとお金だけで選ぶと、本来持続させることが可能な筋力、知力、想像力を、失ってしまう事になりかねません。民間のサービスは魅力的です。特に塗り絵などは、まるで自分が画家にでもなれたんじゃないかと思えるくらい、ワクワクしますよ。ワクワク感は、心も体も若くしてくれます。

『なんだ介護保険って、これだけしかやってくれないのか』と見切りをつけて、どんどん新しい事にチャレンジして行くほうが、人生は楽しいはずです。

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認知症の外敵は刺激がないこと、迷子になったときのGPSサービスや、市町村の見守りサービスを信じてお任せし、行動範囲を広げていく方法もあります。この場合は、一人歩きが十分に安全であるという人に限りますけどね。

そもそも介護保険の役割って一体何なのか?

介護保険の役割を、ざっくり言えば、衣食住を行なう上で不自由な点を補うことが目的です。逆を考えれば、明らかになります。歩ける人に車椅子はいらないし、衣服の着脱が出来る人に服を着せる必要はありません。

介護保険で健康な人が、金銭的なメリットや、住宅設備の足しとなることはありません。普通の人が行えない動作を助けるための援助やサービスであって、健康な人には何の価値もないものばかりです。

使える身体機能が少なければ少ないほど、人手で補ったり、車いすなどの介護機器が必要ですので、サービスの支給限度額も高くなっていきます。

ケアマネージャが健康寿命の鍵を握っている

要介護認定とは、補助を受ける限度額を設定するためのものです。必要がないサービスを受けることがないように、7段階に分かれた介護度によって、歯止めをかけているのです。

要介護認定を受けても、サービスがセットになって揃っているわけではありません。レストランのように、要介護2のセットメニューが、テーブルの上に置かれるわけではないのです。

個々に、病状や身体機能が違いますので、各々の高齢者に合わせた介護サービスをコーディネートする人が必要です。介護サービスや介護設備に熟知した、専門家の手を借ります。このコーティネートする場所を、居宅介護支援事業所といい、実際に行なう人がケアマネジャーと呼ばれる人です。

ケアマネジャーは、介護や医療の知識を身につけた、介護の常識ある判断が期待されている方です。

もし、高齢者の身体機能に合わせたサービスが合わないとか、介護者の生活が楽にならない状態続いたら、的確な介護サービスが提供されていないと判断します。利用者は、自分の意思で、ケアマネージャを変更することが可能となっています。(凄い権利だと思います。)

ケアマネジャーを変更するには、ケアマネジャーが所属する居宅介護支援事業所に、その旨を伝えます。別の居宅介護支援事業所を探す方法は、市町村で貰える『介護保険に関するパンフレット』に、掲載されています。電話をかけて話を伺ったり、居宅介護支援事業所を訪ねてもよいかもしれません。

パンフレットだけでは、判断が難しいと感じるなら、地域包括支援センターや市町村窓口にいるケアマネジャーを尋ねていきます。いずれも公的な機関であり、施設にも属していない中立的な立場であることが求められます。多くの高齢者の情報も集まっているので、様々な事例を考慮して、的確なアドバイスを得ることが可能な場所であります。

それでも、安心が出来ないなら、高齢者がいる近所のお宅と契約しているケアマネジャーを紹介して貰うという方法となります。

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